「仮想通貨はやめとけ」と言われる5つの理由とは？失敗しない対処法を徹底解説！

多くの投資家たちが、投資対象として興味を持っている『仮想通貨』。

ですが「投資するのはやめとけ」といった意見も多いようです。

そこで本記事では、投資歴7年以上の僕が、仮想通貨への投資経験を踏まえて「仮想通貨に投資するのはやめとけと言われる原因」を徹底解説します。

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「仮想通貨はやめとけ」と言われる5つの原因

ここでは「仮想通貨はやめとけ」と言われる原因を5つ解説します。

それぞれ、確認していきましょう。

原因①仮想通貨に対しての知識不足

国が推奨するNISAやiDeCoの普及で、資産形成の方法が「貯蓄から投資」に切り替わりつつあります。

ですが、一般的にはまだまだ「仮想通貨での投資」は浸透していません。

2023年8月時点での日本国内における仮想通貨の所有人数は、509万6,970人。

参考：Triple-Aの調査より

この人数は、国内人口の4％ほどです。

仮想通貨への認識が広まらないうちは「怪しい」「やめとけ」の声はなくならないでしょう。

原因②ハイリスクなイメージの強さ

一般的に、仮想通貨はハイリスク・ハイリターンな投資対象というイメージがあるのではないでしょうか。

マーケットの価格変動が激しいため、プロの目でも予測は難しいものです。

大きな利益を狙うことも可能ですが、暴落時は巨額な損失を被ることも。

ビットコインの過去最高額は、2021年11月の777万円台（1BTCあたり）。

ですが、1年後には230万円台へと値下がりしています。

リスク軽減の方法に、分散投資があります。

後述では、仮想通貨で失敗しないポイントを3つ紹介しますので、参考にしてみてください。

原因③ハッキング被害のリスク

仮想通貨取引所やウォレット（通貨を保管する場所）がハッキングの標的になり、資産が盗まれる可能性も。

過去には大規模なハッキング事件が発生し、多額の仮想通貨が流出したこともあります。

コインチェックはセキュリティ対策に注力したため、事件後は一度もハッキング被害にあっていません。

• 投資者の資産を分離して管理
• 2段階認証によるセキュリティ強化
• 通信の暗号化

上記の対策により、個人の資産を守ることを徹底しているので安心です。

コインチェックのリアルな口コミを知りたい方は、以下の記事をあわせて読んでみてください。

原因④最高税率が55％と高額

株式やFXなどで利益が出た場合、税率は20.315%。

対して、仮想通貨の利益は「雑所得」と見なされ、ほかの所得とも合算された金額に税金がかけられます。

そのため「所得税の最大45％＋住民税10％」となった場合、最高税率が「55％」になることも。

利益額によっては多額の税金を納める可能性があるため、課税の負担が大きくなるでしょう。

税率が55%になるのは、課税対象の所得額が4,000万円以上の場合です。

原因⑤搭載技術への理解不足

仮想通貨はブロックチェーン技術を基盤としており、取引をする際は仕組みへの理解が重要です。

ブロックチェーン技術とは、取引履歴を暗号技術によって過去から1本の鎖のようにつなげ、正確な取引履歴を維持する技術のこと。

ブロックチェーンを利用してユーザーに報酬（＝コインの発行）を払っているのが、ビットコイン。

まず、取引が正常であるかを第三者が検証します。

各取引を鎖のようにつなげ（＝ブロックチェーン）、取引が正常に確定されたら、検証をした第三者にビットコインが発行される仕組みです。

ブロックチェーンに特定の管理者はおらず、不特定多数の人で仮想通貨の取引を管理しています。

不正取引を未然に防げるメリットがあるのですが、仕組みを理解せずに投資を始めると戸惑うこともあるでしょう。

【仮想通貨への投資はOK！】やめとけと言われても大丈夫な3つの理由

ここでは、仮想通貨に投資をしても大丈夫な理由を解説します。

それぞれ、確認していきましょう。

理由①分散投資や少額投資でリスクコントロールができるから

仮想通貨への投資で心配されるのは、高い流動性による暴落のリスク。

ですが、分散投資や少額投資をおこなえば、リスクをコントロールできます。

「仮想通貨に投資しながら、債券のようなローリスクな商品へ投資をする」というように、資金を分けることで全体のリスクを減らしましょう。

また、少額ずつ投資することで、大きな損失を被るリスクを抑えることも可能です。

理由②実用性が年々増加しているから

近年の仮想通貨は、通貨としての実用性が増加傾向に。

ビットコインやイーサリアム・リップルは、決済や海外送金にも対応してきており採用する企業も増えています。

理由③長期的に見ると上昇傾向だから

仮想通貨は流動性が高く、短期的に見ると価格変動が激しいもの、長期的に見ると価格は上昇傾向にあります。

一時的に下落しているときはありますが、長期的には成長していることが、チャートを見れば確認できます。

さまざまな要因によって価格が変動しますが、基本的なトレンドは上向きとされています。

「ビットコインに将来性があるか知りたい！」という人は、以下の記事を参考にしてみてください。

将来を保証するものではないため、投資はあくまでも余剰資金でおこないましょう。

仮想通貨に向いている人・向いていない人の特徴

ここでは、仮想通貨に向いている人・向いていない人の特徴を紹介します。

向いている人

仮想通貨の価格は、さまざまな理由で変動します。

大幅に高騰することもあれば、もちろん暴落する可能性も。

値動きに一喜一憂しないためにも、長い目で投資ができるとよいでしょう。

さらに、自分に合った仮想通貨であるかを判断できるかも大切。

「銘柄選びが難しい…」という人は、以下の記事でおすすめの仮想通貨を7つ紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

向いていない人

以下に該当する人は、仮想通貨の投資向きとは言えないでしょう。

今後、仮想通貨が暴落する可能性は0ではありません。

生活費を投資につぎ込んでいる場合、暴落とともに日常生活も危ぶまれることに。

• 資金を貯めてから投資を始める
• 総資産の1割程度を資金に充てる

資金を自己管理すれば、投資の失敗を軽減できるはずです。

仮想通貨で失敗しないためのポイント3つ

ここでは、仮想通貨で失敗しないためのポイントについて解説します。

それぞれ、確認しましょう。

ポイント①金融庁に登録されている取引所を使う

仮想通貨の取引所はたくさんありますが、安全性や信頼性を考慮するうえで重要なのは、金融庁に登録されているかどうかです。

平成29年4月1日より、国内における仮想通貨と法定通貨の交換をおこなう企業には「暗号資産交換業の登録」が義務付けられました。

登録済みの取引所は「リスク管理」や「利用者の保護体制の整備」が確認できたところのみです。

ただし、金融庁が資産形成を保証するわけではないので、仮想通貨の投資はあくまでも自己責任でおこないましょう。

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ポイント②余剰資金で投資する

仮想通貨にはリスクがつきものなので、余剰資金で投資しましょう。

生活費にまで手を付けると、価格が大幅に下がった場合、資産を失うリスクが高まります。

経済的に無理のない範囲で投資をすることで、リスクを最小限に抑えることが可能。

投資のために生活費を使ったり、借金をしたりするのは絶対にやめましょう！

ポイント③積立投資でリスクを抑える

仮想通貨は価格変動が激しいため、一度に大金を投資せずに、積立投資をしてリスクを抑えましょう。

積立投資は、定期的に一定額を投資する方法。

なかでも「ドル・コスト平均法」を利用すると、初心者でもリスクを減らしながら投資ができます。

ドル・コスト平均法とは、安値のときには多く、高値のときには少なく買い付ける手法のこと。

たとえば、毎月1万円を仮想通貨に投資するとしましょう。

1口100円の場合には、月に100口購入できます。

対して、1口1,000円の場合には10口しか買えません。

中長期に見て購入価格が平均化されるので、急な下落でも落ち着いて対応ができるでしょう。

仮想通貨におすすめの取引所

仮想通貨で投資をするとき、銘柄選びも大事ですが、安心できる取引所を選ぶことも重要なポイント。

信頼性のある取引所を選ばなければ、高額な取引コストを支払ったり、取引所が破綻して資産を失ったりするリスクがあります。

『Coincheck(コインチェック)』と『bitFlyer(ビットフライヤー)』

それぞれの特徴は、以下のとおりです。

各取引所の詳しい内容を以下の記事で解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

リスク対策をしながら仮想通貨へ投資をしてみよう！

今回は、仮想通貨はやめとけと言われる原因や、仮想通貨に投資してもよい理由などを解説しました。

この記事の重要ポイントをおさらいしましょう！

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