30代の平均貯金額や中央値を知りたい！貯金額を増やすコツを解説

30代で貯金ができなくて困っていませんか？

また、30代では独身者と既婚者で生活費に大きな差が生じるため、貯金額も世帯によって幅があります。

結婚やマイホームの購入など、ライフイベントに向けて30代から資産を蓄えることが大切。

そこで今回は、投資歴7年以上の僕が30代の平均貯金額や中央値を紹介しながら、貯金額を増やすコツを解説します。

30代の平均貯金額は237万円

金融広報中央委員会の調査によると、2022年30代総世帯の資産額（金融商品を含む）の平均は、515万円という結果に。

そのうち、現金での預貯金額は237万円です。

ですが、上記の金額は貯金額が高い・低い世帯の両方を合算しているので、一般的な数値とは言いきれません。

より現実的な数値を見るときは、平均額だけでなく「中央値」も確認しましょう。

中央値とは、資産額を小さい順もしくは大きい順に並べた際に、中央に位置する値のことです。

金融商品を含めた30代の資産中央値は、150万円。

これまで紹介したのは、独身や夫婦を含む30代全世帯の数値です。

次に30代独身や30代既婚者・子持ち世代など、それぞれの平均貯金額を見ていきましょう。

30代独身の平均貯金額｜218万円

金融広報中央会の調査結果によると、30代独身が保有している総資産額の平均は494万円で、中央値は75万円。

総資産494万円のうち、貯金に回す平均額は218万円でした。

1人暮らしの場合、収入も一馬力のため、貯金額も下がると予想できます。

30代夫婦または子どもありの平均貯金額｜246万円

二人世帯以上には、夫婦2人の世帯も子どもがいる世帯も含まれています。

30代二人世帯以上の場合、保有資産額の平均は526万円、中央値は200万円だとわかりました。(金融広報中央委員会調べ）

そのうち、貯金額の平均は246万円です。

結婚後は、多くのライフイベントが控えていることも。

• マイホームの購入
• 出産
• 教育 など

また、30代二人世帯以上では約47％の資産を現金で保有しており、近々の支払いに備えて現金で管理している世帯が多いのも特徴といえます。

30代の約4％は貯金額がゼロ！

ここまで30代の平均貯金額をご紹介してきましたが、実は30代の中には「貯金を全くしていない」という世帯もあります。

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査（令和4年）」では、貯金を含む資産を保有していない割合は、全体の4.1％いるという結果が。

一方で、30代総世帯の73.3％もの人が、株式や債券・投資信託などの金融商品を保有していることがわかっています。

今や超低金利時代となり、30代世帯の7割以上が投資により資産を作るよう意識しているといえるでしょう。

「投資は難しいイメージがあって、始めるのが怖い」という方には、国が推奨する『NISA制度』を活用した投資がおすすめ！

制度内容が改正され、2024年1月から新NISAが始まる予定です。

以下の記事では、新NISA制度についてわかりやすく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください▼

→「新NISAとは」

30代は老後生活に不安を抱えている

30代に入ると、老後生活に不安を抱える人が増える傾向に。

• 結婚
• マイホームの購入
• 出産
• 教育資金
• 両親の介護　など

このように、さまざまなライフイベントが発生する可能性があります。

マイホーム購入や教育資金などに向けて、貯金を計画的におこなっている世帯は多いでしょう。

現在30代の人が老後になる時代には「年金もろくにもらえないだろう」と考える人も多いのではないでしょうか。

投資を始める際、NISAかiDeCoで迷う方も多いはず。

以下の記事では、NISAとiDeCoのどちらがおすすめなのかを徹底解説しているので、あわせて読んでみてください。

30代以降で必要になるお金の相場

一般的に、30代に入るとさまざまなライフイベントが起こり得ます。

ここでは、30代以降で必要になるお金の相場をまとめてみましょう。

結婚費用

結婚雑誌大手のゼクシィがおこなった「ゼクシィ結婚トレンド調査2022調べ」によると、結納・婚約から結婚式、新婚旅行までの総額（推計値）は約371万3,000円となっています。

各費用の内訳は、以下のとおり。

また、結婚式を挙げる場合、両親からの援助や御祝儀などで費用をまかなえることもあるでしょう。

御祝儀の総額は、平均で180万4,000円です。

ただ、結婚式の規模によっては、御祝儀以上に費用がかかるケースも。

住宅購入費

住宅金融支援機構の「2022年度フラット35利用者調査」によると、住宅の平均購入価格は以下の結果に。

この数値からわかるように、住宅購入には2,700～4,800万円前後の費用がかかります。

さらに、住宅購入後も以下の費用が必要になるでしょう。

• 固定資産税
• 管理費
• 共益費（マンション・アパートの場合）
• 修繕費用
• 火災保険料　など

「住宅購入費用」は「教育資金」「老後資金」を含む、人生の三大資金の1つです。

メガバンクの普通預金金利は0.001％といわれているため、預貯金で資産を増やすのは難しい時代です。

30代世帯における金融商品の保有率が70％を上回る結果から、投資で資産を増やす家庭が増えていることがわかります。

「投資の知識がない…」という方は、まず知識を増やしましょう。

以下の記事では、一般NISAとつみたてNISAの違いをわかりやすく解説しているので、この機会に読んでみてくださいね。

出産費用

出産には、まとまった費用が必要です。

厚生労働省が公表する「出産育児一時金について」を参照すると、2021年度における出産費用の平均額は46万2,902円でした。

また、国民健康保険中央会「出産費用 平成28年度」によると、正常分娩の平均的な出産費用はおよそ50万円前後といわれています。

原則として健康保険から出産育児一時金が支給されますが、一時金ですべてをまかなうのは難しいでしょう。

これまで出産育児一時金は42万円でしたが、令和5年4月より50万円に引き上げられています。

出産費用として、ある程度貯金しておくと安心です。

教育資金

子どもが生まれると、育てていくための教育資金が必要となります。

文部科学省の「令和3年度子供の学習費調査の結果について」によると、幼稚園から全日制高等学校を卒業するまでの学習費の総額は以下のとおり。

【子供の学習費総額（幼稚園～高等学校卒業まで）】
		年間	卒業まで
幼稚園	公立	16万5,126円	49万5,378円
	私立	30万8,909円	92万6,727円
小学校	公立	35万2,566円	211万5,396円
	私立	166万6,949円	1,000万1,694円
中学校	公立	53万8,799円	161万6,397円
	私立	143万6,353円	430万9,059円
高等学校	公立	51万2,971円	153万8,913円
	私立	105万4,444円	316万3,332円

幼稚園～高等学校まですべて公立学校に行く場合は、約577万円。

日本政策金融公庫の「令和3年度教育費に関する調査結果」によると、大学の入学費用や年間の学習費総額は以下のとおりに。

【大学入学から卒業までにかかる教育費用の平均額】
		入学費用	在学費用（年間）	大学での総費用（入学費用＋在学費用4年分）※短期大学は2年間
国公立大学		67万2,000円	103万5,000円	481万2,000円
私立短期大学		81万8,000円	137万円	355万8,000円
私立大学	文系	81万8,000円	152万円	689万8,000円
	理系	88万8,000円	183万2,000円	821万6,000円

国公立大学で入学～卒業までに約480万円、私立大学理系で入学～卒業までに約820万円もかかることがわかります。

1番低い場合でも、幼稚園から大学卒業まで1,000万円を超える費用が必要です。

緊急予備資金

緊急予備資金とは「病気やケガなどで働けなくなる」「会社が倒産して収入が途絶えてしまった」という場合に、生活を立て直すための資金のことです。

ただ将来のことは読めないので、万が一に備えて、6ヵ月分～1年分を目安に用意しておくのがおすすめです。

1ヶ月の生活費が30万円だった場合に、最低でも90万円、理想としては180～360万円分の貯金を確保しておくと安心でしょう。

老後資金

夫が65歳以上、妻が60歳以上の無職の高齢夫婦では、公的年金以外に1,300～2,000万円ほどの老後資金が必要といわれています。

参考：金融庁「高齢社会における資産形成・管理」

総務省統計局が公表した「家計調査年報（家計収支編）2021年（令和3年）家計の概要」では、65歳以上の無職世帯は毎月の生活費が不足しているという結果が。

• 単身世帯　毎月9,402円　不足
• 二人以上の世帯　毎月1万8,525円　不足

経済的に安心して老後生活を送るためにも、30代のうちから貯金+投資で資産を増やしましょう。

以下の記事では、貯金だけでは資産が増えない理由を詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてみてください。

銀行預金では貯金は増えない！30代から効率的にお金を増やすコツ

30代から無理なく資産を増やす方法はいくつかありますが、中でも特におすすめしたいのが『つみたてNISA』です。

現在のNISAには「一般NISA」と「つみたてNISA」の2種類があり、毎年決められた金額内の金融投資であれば、得られた利益が非課税に。

年間非課税枠と非課税保有期間は、それぞれに定められています。

	【一般NISA】	【つみたてNISA】
年間非課税枠	120万円	40万円
非課税保有期間	5年	20年

ただし、現行NISAは2023年で終了し、2024年1月以降は新NISA制度に移行します。

結論から言えば、今すぐにでも口座開設をしてNISAを始めるのがベスト！

2023年以内に現行NISAで投資をすれば、新NISAとは別枠で期限が来るまで資産を運用できます。

2023年以内に楽天証券でNISAをしている方は、新NISAが始まっても自動で移行してもらえるので面倒な作業はありません。

以下の記事では、楽天証券のメリット・デメリットを解説しています▼

【まとめ】30代で貯金を増やしたい人は今すぐ投資を始めよう！

今回は、30代の平均貯金額について解説しました。

30代に入るとさまざまなライフイベントが起こり得るため、今のうちから資産を増やすことが大切です。

30代から老後に至るまで、結婚費用やマイホームの購入・教育資金など、多くのお金が必要です。

NISAで蓄えたお金は、自分の好きなタイミングで引き出せます。

2024年1月からは、制度の改正に伴い『新NISA制度』がスタートします。

「知識を増やしてから新NISAを始めたい」
「現行NISAをしているけど、どうなるの？」

このような方は、以下の記事で『新NISA』について詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてみてくださいね。